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【アメリカの教育制度】
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【２年制大学】
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2年制大学 (two-year college) は通常2年間の学部課程で、修了すれば准学士号（Associate in Arts／Science Degree, A.A/A.S.）が与えられます。現在、アメリカには約1,730の2年制大学があり(出典： "Digest of Education Statistics", 2001, National Center for Education Statistics)、公立のcommunity college、または私立のjunior college などと呼ばれています 。2年制大学の教育課程は、大別して2つあります。卒業後、すぐに仕事につくための専門的技術を身につける「職業教育コース」（occupational/vocational /technical program）と、2年間の一般教養課程を修めた後、4年制大学の3年次（junior）へ編入する「進学コース」（transfer program）とに分かれています。全米の大学生の約40％は2年制大学に在籍しています。
公立の2年制大学はコミュニティカレッジと呼ばれ、主に地域住民を対象とした多様な教育内容をもっています。アメリカの2年制大学の内、1,076大学は公立のコミュニティカレッジです(出典： "Digest of Education Statistics", 2001, National Center for Education Statistics)。その特色としては、広い分野にわたる技術・職業訓練を目的としたコースをもち、学生層が年齢・性別を問わず厚く、生涯教育の場としても利用されていることがあげられます。又、州や地域によっては、一定の年令（多くは18歳）に達していれば、高校中退者にも、門戸を開放し、高校レベルの補習教育を施した後、正式にコミュニティカレッジのプログラムで学ばせるところもあります。これは「教育の機会均等」の理念に基づいたもので、「全ての人に教育」を実現しているものといえましょう。
コミュニティカレッジは、ふつう学生寮の設備が無く、通学生が殆どです。従って、寮のないコミュニティカレッジに通う場合は、自分で住む場所の手配等を行わなくてはいけないことに注意しましょう。しかし、大学に比べて授業料が安く、入学基準がゆるやかなことから、留学生が増え続け、コミュニティカレッジの留学生数は1993年から1999年の間に40%以上増加しています。最近ではコミュニティカレッジも教育の国際化を推進しはじめ、学生寮を持ち、留学生アドバイザ－を配置し、留学生を積極的に受け入れるような大学が増えつつあります。私立の2年制大学には宗教関係団体によって運営されているものと、独立した組織によって運営されているものとがあり、おおむね学生寮を備えています。
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【４年制大学】
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4年制大学（four-year college）は通常4年間の学部課程で、修了すると学士号（Bachelor's Degree, B.A./B.S.）が得られます。日本と異なり、教養課程・専門課程の区分けがはっきりしていませんが、一般的に1～2年次に教養科目を中心に取り、2年次後半から3年次前半までに専攻（major）を決め、3～4年次にその専門科目を取って卒業に必要な単位数を満たし、学位を取得します。又、一部の専門分野（看護学等の保健分野、美術や音楽等の芸術分野、工学など）を除いては、入学時に専攻科目を決めなくてもよいプログラムが数多くあります。薬学（Pharmacy）、工学（Engineering）、建築（Architecture）等の専門分野では学士課程の修了に5年かかる場合もあります。
全米には公立、私立合わせて、約2,450の4年制大学があります（出典： "Digest of Education Statistics", 2001, National Center for Education Statistics）。4年制大学には、大学院課程を併せもち研究に力をいれている総合大学 が約1,700校と、一般教養全般に主眼をおき大学院進学等に備えている大学（liberal arts college）が約750校あるといわれています。両方とも大学 (college又はuniversity)と呼ばれていますが、大学は学生数が1千人以下の小さい大学から、5万人位の大規模なものまで多様です。
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| 【大学院】 | |||||||||||||||||||||||||||
| 基礎から学べる実践的プログラムがアメリカ大学院の特徴です。アメリカの大学院の特徴は、一年目に基礎的な科目をとり、二年目に専門科目をより細かく決めて選択科目を履修することにあります。また、カリキュラムの特徴としてはとても実践的なクラスが多く、インターンシップが必修科目に含まれていたり、卒業後にプラクティカムトレーニング期間といって一年間有給で働くことができます。 アメリカの大学院は、一般的に入学が９月（秋学期）、卒業が６月（春学期終了後）になります。Summer Schoolでは、入学前に必要なPre-Requisitesと呼ばれるコースを履修したり、企業研修（インターンシップ）を行ったりすることもあります。もちろん夏休みとして過ごすこともできますが、留学生は通常Summer Schoolの期間も授業を履修しています。また、アメリカは学期制を実施しているため、1月スタートの春学期入学が可能な学校も数多くあります。 アメリカの大学院は難易度が高いこと、非常に実践的カリキュラムを提供していることでも知られています。もちろん難易度が高いにはそれなりの理由があります。まず、アメリカの大学院は英語圏五カ国の中で依然として一番人気の国であること。そして ケーススタディやインターンシップといった非常に実践的なカリキュラムを提供しているため、英語力のない、特にコミニケーション能力のない学生は授業についていくことができません。ビジネスであれば実際に過去に行った事例を出し討論や論表をさせ、学生も仕事帰りに授業に出席するといったことも珍しくなく、実際に社会で起きていることに重点を当てた授業を展開します。教授も研究職の人間ばかりだけではなく実際に社会の第一線で活躍しているようなビジネスマンが教壇に立つこともしばしはです。授業もペーパーベースのテストばかりではなく、プレゼンテーションやディスカッション、ディベートといったコミニケーション能力もとても重要視します。また、卒業後のプラクティカムトレーニング期間も見越してインターンシップを行えば、インターンシップ先に卒業後に就職なんてことも珍しくありません。このように、入学後の実践的なカリキュラムを見越して、アメリカの大学院は入学の難易度を上げているのです。 |
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【学期制度】
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アメリカの大学は、一般に9月から翌年の5月までの9ヶ月間を一学年（Academic Year）としています。6～8月は、夏休みか夏学期（Summer Session/School）です。その一学年間を2期に分けるのがセメスター（semester)制で、3期に分けるのが＊クオーター（quarter)制です。(＊注：クオーター制は夏学期を含めて1年＝12ヶ月を4区分した学期制度です)。1セメスターは17-18週間、1クオーターは11-13週間です。成績は、日本の通年制のように学年の終わりに成績がつくのとは異なり、クレディット（単位）制で、各学期が終了するごとにコースが修了し、成績がついて単位を取得します。一般的に新一年生（freshmen)以外は各学期ごとに入学が可能ですし、学位取得に必要な単位数を修了次第、（5月でなくとも）各学期終了時に卒業が可能です。
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【教育内容】
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アメリカの大学の大きな特徴は、その数の多さに加え、学生や社会のニーズに応じた教育内容の多様さにあります。その多彩なプログラムと質の高さは、世界中から高い評価を得ており、多くの国の学生が留学先としてアメリカの大学を選ぶ大きな要因ともなっています。アメリカの大学には、働きながら大学に通うパートタイムの学生や、高校卒業後、一定期間をおいて入学する学生も多い為、学生の年齢層の幅が広いことも特徴にあげられます。また、最近はインターネットなどの情報通信の急激な発達に伴って、遠隔教育（distance learning)や通信教育が高等教育の現場に導入され始めており、それに伴う教育方法の変化が考えられます。
アメリカの大学は、時代の変化に対応して、常に教育内容が見直され、プログラムを改訂・新設することで、社会との関連を密接に保っています。最近の大学教育では、従来の独立した学問分野のカテゴリーにおさまらず、いくつかの分野と相互に関連し合った学際分野を扱うプログラムが数多く新設されています。又、学生のニーズに応じたカリキュラム構成や他大学との単位の互換などの柔軟性の高さも、アメリカの大学の特徴です。アメリカの大学のプログラムには、次のような特徴があります。
（１） Major/Minor
２年制大学での職業教育コ－スではmajor（専攻）がありますが、進学コ－スは一般教養が中心ですので特に専攻はありません。一方、４年制大学では通常２年次後半から３年次前半で専攻を決定しますが、関連分野で副専攻（minor）を持つことも出来ます。２つの異なる分野でも相互に関わり合いがあり、両方の分野の知識を深めることで専門性を高めることができます。
（２） Transfer （編入）
アメリカでは2年制大学から4年制大学へ、4年制大学から他の4年制大学への編入学が盛んに行われています。編入を希望する学生は今まで取得した単位を志望校へ提出して審査を受けます。コミュニティカレッジの進学コ－ス（Transfer Program）に在籍する学生は予めその地域のどの大学と編入学協定を結んでいるかを調べて出願するのが一般的です。協定があっても編入学審査、つまり単位互換の認定審査は、個々の学生の成績と、すでに取得済みの科目内容が対象に行われ、必ずしもすべての単位が認められるとは限りません。従って、自分が大学でとった単位がどの位移行可能かを、出願前に確認することはできません。大学側は実際に正式の出願をしてからでないと、単位互換認定審査をしてくれないからです。受け入れ大学は、大学カタログに記載されているコース概要のみならず、各科目の詳しい記述（course description）やシラバス(syllabus)を提出させ、詳細にわたって審査します。大学によっては入学させてから、１学期目の成績も参考にして最終的に単位の認定を決定する場合もあります。編入学の際には、出願者の在籍大学あるいは出身大学が認定されていること（前述の「認定制度」を参照）が基本条件となっています。
日本の短期大学、大学からも、アメリカの大学への編入学が可能です。看護学校等、特定の専修学校からも可能な場合がありますので志望校に問い合わせてください。日本では、専修学校で取得した単位の内30単位までは大学への単位互換が認められていますので、そのような日本の教育制度についても説明すると良いでしょう。日本の大学からの編入学を志願する際も、英文の成績証明書だけでなく、大学カタログや科目内容の詳細と、取得した単位数や授業時間数も英文で準備し、それらの書類を日本の出身大学で正式書類として承認してもらった上で提出するとより効果的です。日本の大学または短期大学のなかにはすでにそのような書類を用意しているところもありますので、在籍校あるいは出身校に問い合わせてください。もし用意がない場合でも、教務担当者や大学の教員に相談し、協力を得ながら作成し、提出することで、認定される単位数の増える可能性が高くなります。
既に大学を卒業し、学士号を取得した人が大学に再入学するのは学士入学（second bachelor's degree)と呼ばれます。しかしアメリカでは、大学を卒業していれば、大学院に進学するのが一般的です。アメリカの大学院は日本と異なり、門戸が広く、大学学部課程での専攻分野とは異なる分野でも受け入れる場合が多いからです。アメリカの大学の中には、学士入学を認めない大学や、学士入学であっても編入学の枠で入学を認める場合があります。但し、学士入学の場合は、専攻分野が全く異なる等の明確な志望理由が求められます。学士入学を志望する場合、同時に大学院進学の可能性も検討する価値があります。
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| 【留学の動機と目的】 | |||||||||||||||||||||||||||
| アメリカ留学を希望するに至った動機や目的は各人によって異なります。また留学の方法（学位取得目的[degree seeking]、大学編入[transfer]、学位取得を目的としない留学[non-degree]など）も様々ですし、期間、選択する大学も各人により異なります。留学を考える上で最も重要な事は、自分自身のアメリカ留学の動機・目的は何か、何故アメリカに行くのかを、最初に明確にすることです。その上で、具体的に、いつから、どこで、何を、どの位の期間で等の希望をあげ、客観的な現在の学力・経済的状況等を見極めて、多様な選択肢の中から、自分にとって最適な留学方法や大学を選択することです。 アメリカの大学では学生を自立し、自己決定ができる一個人として扱い、学生に明確で具体的な目的意識を持つことを期待します。留学の明確な目標設定は、多様なプログラムの中から、自分に合った大学を選択する上でも、又、充実した留学生活をおくる上でも重要な鍵となります。また、将来の展望、卒業後の進路なども含めた留学の意義も見定める必要があります。大学留学を将来の仕事に役立てたいと考えている方は、留学計画をたてる過程で、帰国後の就職についても調査しておくことです。具体的には、どのような職種や職務があるか、その雇用資格と条件、採用される可能性、アメリカの大学の学位が雇用者や就職志望先機関にどのように評価されるかなどです。このような情報を収集することで、アメリカの大学で学ぶことが就職に最適な方法であるかそうでないかを判断することができます。 更に、アメリカを留学先として選ぶ理由を明確にするためにも、アメリカと同等の教育が日本やその他の国々で行なわれているかどうかも調べる必要があります。言語や生活環境、文化の異なる国で教育を受け、アメリカ人学生と同等にやってゆく為には、大変な努力と能力を必要とします。帰国後、学んだものをどのように生かすかということも検討し、将来への見通しと目標を定めて計画を進めることが大切です。 |
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| 【大学留学に必要な資格と条件】 | |||||||||||||||||||||||||||
| アメリカの大学は、各大学がそれぞれ異なった入学資格や条件を設けています。又、同じ大学内でも、志望専攻分野により入学条件が異なることも度々あります。それらの資格や条件は、大学のホームページや大学が発行するカタログ（college/university catalog, bulletin）、学科別のカタログ(departmental brochure)で調べることが出来ます。その際、一般的な大学の入学要項に加え、留学生の入学資格 (international student admissions) についても確認しておく必要があります。大学留学に課される基本的な資格・条件は以下のようなものです。 （１） 学業成績  アメリカの大学に入学（編入学）するには、すでに高校を卒業（あるいは卒業見込み）している、短期大学・大学に在籍あるいは卒業（又は中退）していることが必要です。それに加え、高校、あるいは短期大学・大学で一定の学業成績を修めていることが入学の為の重要な要素の一つになっています。大学に出願する際は高校以降の全ての中等・高等機関で発行された成績証明書と卒業証明書（英文）を提出しなければなりません。一般的に、成績証明書に表われる学業成績はその平均点－ＧＰＡ(Grade Point Average)－が受け入れ大学で算出されます。そして、その平均点は 一般的にC 以上（ＧＰＡ 2.０以上）が要求されます。 （２）学力評価テスト 学業成績に加えて、多くの大学は学力評価テスト（assessment test）の受験を要求し、その結果で大学に入学または編入学するために充分な学力適性があるかどうかを判断しています。結果は合格・不合格ででるのではなく、点数で表わされます。又、何点以上取得すれば合格といった基準はありませんが、大学により入学基準点の範囲を定めている場合とそうでない場合があります。入学基準点は、大学によって異なりますし、入学審査は推薦状などその他の提出書類による総合審査によりますから、テストの点数のみでは入学の可能性は判断できません。いずれのテストも多項式選択法（multiple choice）中心の形式をとっています。英語を母国語としない留学生の適性テストの結果は、英語圏の学生と比較した場合の語学のハンディを考慮して、ＴＯＥＦＬ（後述）の点数と組み合わせて判断されることもあります。 以下に二つのテストを説明してありますが、受験を要求されるか、要求された場合、どのテストを受けるかは、入学レベル（２年制か４年制大学か、新入学か編入学か）によります。あるいは受入れ大学の留学生入学審査の方針などによって決まります。日本人の場合は、高校生と大学生（取得した単位数により異なるが主に１～２年生）が対象となります。 (a) ＳＡＴ（Scholastic Assessment Test）－http://www.collegeboard.org 2年制・4年制大学入学の際に要求される。The College Board が 全米および世界各地（日本も含む）で実施するテストで、SATⅠ: Reasoning Test と SATⅡ: Subject Tests の2種類がある。 SATⅠは以前SATと呼ばれたもので、英語と数学の2科目からなる。英語は類推、文章構成力、批評読解力の3種類。数学では電子卓上計算機の使用が認められている。SATⅡは以前 Achievement Tests と呼ばれたもので、22種の科目別テスト。その内の１科目であるWriting には記述式の作文が含まれる。１回に最高3科目まで受験できる。大学によってはACT（以下に説明）が要求されるが、ふつういずれか一方を受ければ良く（SATの場合が多い）両方の受験を要求されることはない。日本ではSATⅠは年6回実施され、受験したテストのスコア(6回分まで)はすべて大学に通知される。SATⅡも年6回実施されるが、科目によっては実施されない受験日もある。1回につき3科目まで受験出来る。SATⅠとⅡを同日に受験することは出来ない。 (b) ＡＣＴ（American College Test）－ http://www.act.org 2年制・4年制大学入学の際に要求される。ACT Assessment Program が全米と世界各地（日本も含む）で年5回実施しているテストで、英語（書き方と文体）、数学、読解力、理科（自然科学における分析、推理、問題解決等）の4科目からなる。受験日の約2週間前までに、直接受験会場に電話かFAXで申し込む。受験料は受験後に支払う。ACTスコアは数回受験した場合は最新のスコアしか大学に送られない。 いずれのテストも、テストの結果（スコア）は試験実施機関から大学へ直送されます。受験者にも送付されますが、大学に直送されたスコアが正式なものとみなされます。 例えば、ニューヨークには、私立の大学の他に下記の２種類の公立（市立・州立）の大学グリープがあり、比較的経済的な料金で履修が可能です。 ニューヨーク市立大学（CUNY-City University of New York) ニューヨーク州立大学（SUNY-State University of New York） （３）英語力テスト 充分な英語力があるということは、留学のための大前提です。当然のことながら、授業はすべて英語で行なわれるわけですから、アメリカ人学生と同等にやっていけるだけの英語能力が必要です。アメリカの大学では、論文の執筆やディスカッション、研究発表の機会も多く、高度な英語力が要求されます。このためにアメリカの大学は、外国人志願者に英語能力テストの受験を義務づけ、その結果を入学審査の重要な判定材料としています。 この目的で行なわれる英語能力テストの中で最も広く用いられているものに、ETS(Educational Testing Service) が行なっているTOEFL(Test of English as a Foreign Language) があります。TOEFLテストの内容は聴解力、文法、読解力と語彙に、作文力を加えた４部門構成です。テストの最高点は677点（コンピューターテストの場合300点）で、一般に大学留学で必要な最低点は500点（コンピューターテストの場合173点、２年制カレッジで、153点）といわれています。しかし、最低点は各大学や専門分野により異なり、より高いスコアを要求する場合も数多くあります。TOEFLのテストスコアは受験から２年間有効で、希望するテスト結果を選んで大学に送ることが出来ます。ペーパーテストとコンピューターテストのスコア換算表は、TOEFLのサイト に掲載されています。TOEFLの勉強方法『傾向と対策』は、こちらをご覧ください。 又、TOEFLに加え、話す力を測定するTSE (Test of Spoken English)を要求する大学も増えてきました。大学のなかには英語力不足（大学のTOEFLの最低点に満たない）の学生に英語研修の受講を義務づけることを条件に入学を許可する場合(前述Conditional Acceptanceを参照)もありますが、どのくらいの期間で英語力が身に付くか予想をたてるのは難しく、いつ正式に大学に入学できるのかわかりませんので、留学前に充分な英語力、つまり少なくとも大学の要求するTOEFLの最低点を取得し、正式な大学の入学許可をとって留学するにこしたことはありません。大学によっては入学後に大学独自の英語テストを留学生に実施し、英語力が不十分と判定した場合はたとえTOEFLのスコアが高くても英語研修の受講を義務づけることがあります。 【CUNYに入学をご希望の皆様】 Test of English as a Foreign Language (TOEFL) is an examination required of all applicants who are on temporary visas and whose native language is not English. Applicants should request that official scores be sent to CUNY-University Application Processing Center (UAPC) . The code for the City University is 2950. It is only necessary to use one code number for CUNY; you do not need both the University number and a CUNY college number. （４）経済力 アメリカ留学に必要な経費は大学により異なりますが、往復の旅費を除いて1学年間（9ヵ月）に約1万ドルから5万ドルかかります。それを負担できる財政証明があって初めて大学は最終的に入学許可証を発行します。また財政証明は、ビザ申請の際にも必要です。従って、留学を実現するには、費用をどうするかを綿密かつ具体的に検討し、しっかりした見通しを立てて下さい。 留学の必要経費は大別して(1) 往復旅費、(2) 授業料と大学に支払う諸経費（日本の大学にあるような「入学金」はありません）、(3) 教科書、文房具代、(4) 部屋代、食費、(5) 医療保険代、(6) 雑費などがあります。(1) の旅費については留学先により差がありますが、飛行機を利用するとして最低1,000ドル以上は見積っておく必要があります。(2) の授業料については、公立大学の場合、その州の住民以外の学生(non-resident、留学生も該当する)は、通常その州の住民(resident)より、1.5～3倍の授業料(out of state fee)を払わなければなりません。(3) 以下の経費も大学によって異なり、留学先がどのような地域か、学生寮に住むかアパートか、外食するか自炊かなど生活の仕方によってもかなり出費額が違います。1学年間の諸経費は、次頁の表を参考にして下さい。また、各大学のカタログにも目安が記載されています。 なお、これには夏期休暇中の費用が含まれていないことに注意して下さい。又、授業料は毎年約5％、部屋代・食費は毎年6～7％値上がりします。ニューヨーク等都会の留学では、大変便利である一方、部屋代や生活費に費用が少し多めにかかります。
＜アルバイトについて＞ アメリカでアルバイトが許可されるか否かは、渡航の際に交付されるビザの種類によって条件が異なります。学生ビザ(student visa, F-1)で入国した場合、週20時間以内でキャンパス内のアルバイトが認められています。但し、アルバイトをした場合も、常にフルタイムの学生として勉学し、それなりの成績も維持しなければなりません。キャンパス外でのアルバイトは、渡米して9ヵ月間は禁止されており、申請には複雑な手続きが必要です。たとえ許可が下りても学期中は週20時間までという限度があり、アルバイトで得られる収入もわずかなものですから、これをあてにした資金計画をたてることは非常に危険です。また語学のハンディキャップを背負って勉強する上、更にアルバイトが加わると、学業との両立が大変難しくなります。特に一年目は学業についていくだけでも大変ですから、1年間は学業に専念し、働かなくてもまかなえるだけの資金を準備しておかなければならないのです。1年目にアルバイトが法律で禁じられているのは、この実情を裏付けています。又、J-1（交流訪問者ビザ）で入国した場合は、DS-2019を発行したスポンサーの許可があればアルバイトは可能です。 （３） プラクティカル・トレイニング(Practical Training) ＜プラクティカル・トレーニング（PT)について＞ プラクティカル・トレーニングは、仕事や実習を通して学生が自分の専攻分野に直接関連した分野で、実践的な経験を積むことを目的としています。これは、あくまでも学生としての実習で、就職とは異なります。プラクティカル・トレーニングには、プログラム進行中に行なうcurricular practical trainingと、休暇中や修了後に行なうoptional practical training があります。学生（F-1）ビザの場合、curricular practical trainingは留学生アドバイザー(大学の指定担当官)から、optional practical trainingは移民局（INS)から、（J-1ビザの場合はプログラムスポンサーから）の許可が必要です。その許可を得た上で、自分の専攻分野に直接関連した分野であれば、これに参加することができます。プラクティカル・トレーニングは、パートタイム又はフルタイムであったり、単位の有無、報酬の有無など、様々な形態があります。Curricular practical training が必須になっているプログラムで留学生でも報酬が出されている場合には、それを受領できますが、これも留学経費のごく一部にしかならない事に留意する必要があります。 |
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| 【出願書類の用意】 | |||||||||||||||||||||||||||
| 大学の合否は基本的に書類審査により決定され、日本のような入学試験はありません。従って提出する出願書類はていねいに、そして出来るだけ自己の能力、資質等をアピ－ルするよう心がけて用意します。アメリカの大学から願書が送られてきたら、必要書類をそろえ、指定された宛先に送付します。願書の締め切り日は大学によって異なりますが、入学前年の11月～翌年（入学年）の3月頃に締め切ることが多いようです。一般的には、12月～1月中にはすべての書類を提出できるよう準備して下さい。しかし、コミュニテイカレッジなどでは、出願締め切り日を定めず、かなり遅くまで受け付けるところもあります。従って、必ず各大学の締め切り日を調べてください。大学によっては、締め切り日を待たずに、出願者のすべての書類が届いた時点から審査が始められるところもあり、たとえ入学資格を備えた学生でも、出願が遅かったが故に、不合格になることがありますので、なるべく早く出願することが重要です。出来れば5～6校、少なくとも3校以上は出願したほうがよいでしょう。また、大学によっては書類審査に加え、面接、電話インタビュー、オーディション/作品（音楽・芸術系）などが要求されることもあります。 |
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| 【書類の審査と合格通知】 | |||||||||||||||||||||||||||
| 提出されたすべての出願書類は、志望校の入学基準によって審査され、約2～3ヵ月後には出願者に結果が通知されます。早い場合で2月頃、出願時期が遅ければ5月以降になることもあります。出願書類送付後、2～3ヵ月経過しても大学から知らせがなければ、審査の進行状況を直接大学へ問い合わせて下さい。不合格の場合でもその旨通知があります。志望校から合格通知をうけ、その大学へ入学することを決めた場合は、その旨担当者に返事を出します。その際、100～200ドル位の手付金(deposit)を必要とする大学があります。大学側は本人の入学意思を確認するとI-20又はDS-2019という書類を送付してきますので、その書類が届いたら学生（F1)ビザ申請を行います。 |
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| 【その他の準備】 | |||||||||||||||||||||||||||
| 入学後に必要な情報が大学から送られてきているか確認します。又は、大学のホームページ上で必要な情報が入手できるか調べます。特に、空港への出迎えサービス、大学が留学生や新入生の為に行なうオリエンテーション、寮や住居の申し込み、健康保険、その他大学やそのまわりの環境、治安に関する情報などを予め収集して備えて下さい。また、日本での必要手続きについては、こちら（渡航準備について）をご覧ください。また、ニューヨーク現地の情報収集は、NY便利なサイト（英文サイト）も参考にしてみてください。 |
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